看護師の退職金をもっと知ろう！その計算方法と増やすポイント

看護師の「退職金相場」や「退職金を増やすポイント」をご存じだろうか。

看護師は退職金をどれくらいもらえるものなのか、どうやったら金額を増やせるのかなど、退職金に関する疑問を抱える看護師は多い。

そこで本記事では、看護師の退職金制度や相場、退職金を増やすためのポイントについて詳しく解説する。

看護師をしていて「転職を考えている」「そろそろ定年を迎える」という方は、近い将来に備えてぜひ参考にしてみてはいかがだろうか。

看護師の退職金の仕組みとは

退職金はこれまで勤めてきた対価であり、退職後の生活の柱となる重要なものだ。

まずは、看護師の退職金の仕組みを理解しよう。

退職金制度の種類

看護師の退職金制度は主に3種類あり「前払い」「一時金」「企業年金」となっている。

退職金制度の種類	特徴
前払い退職金制度	給与や賞与に上乗せされて、在籍中に支払われる
退職一時金制度	退職の際に、一括で支払われる
企業年金制度	規定年齢に達すると、年金として支払われ続ける

看護師の退職金の平均額

看護師の退職金平均額は、運営元や勤続年数ごとに異なる。

以下の表は、看護師（定年退職者）の退職金平均額だ。

ただし、勤務先の規模や規定によって、看護師の退職金がないケースや平均額より少ないこともある。

運営元別・看護師の退職金平均額

運営元	退職金平均額
私立病院	約1,000万円～2,000万円
国立病院	約1,800万円～2,000万円
公立病院	約1,400万円～1,900万円

勤続年数別・看護師の退職金平均額

勤続年数	退職金平均額
30年	約800万円～900万円
20年	約450万円～600万円
10年	約250万円～300万円
5年	約30万円～50万円
3年	1カ月分の給与程度（約30万円）

退職金が支払われる条件

看護師に退職金が支払われる条件は、勤務先の病院や介護施設の規定により異なる。

なかでも「3年以上の勤務実績」を条件として、退職金を支払うところが多い傾向にある。

また、勤続年数が長いほど、退職金が増加する医療機関が多い。

退職金の計算方法を理解しよう

退職金の計算方法は、数種類ある。

どの計算方法なのかで退職金の受給額が異なってくるため、勤務先が採用している計算方法をチェックしてみよう。

次の項目では、退職金の計算方法を詳しく解説する。

基本給に基づく計算方法

看護師の基本給に基づく退職金の計算方法の場合、夜勤手当、当直手当、住宅手当、通勤手当、家族手当などは除いて計算が行われる。

なお、基本給に基づく退職金の計算方法は次のとおりだ。

基本給×勤続年数＝基本給に基づく退職金

この場合、手取り額ではなく、あくまでも基本給がベースとなる。

以下の表は、公益社団法人日本看護学会による2022年の調査結果で、看護師の平均基本給額を示している。

さまざまな手当を除いた看護師の基本給となっているため、退職金の計算をする際に参考にしてはいかがだろうか。

勤続年数に基づく計算方法

看護師の勤続年数に基づき退職金を計算する場合、勤続年数に応じて一律で退職金が定められている。

金額は勤務先の医療機関ごとに異なるが、「5年以上〇〇円」「10年以上〇〇円」というように、一定額が決められているのが特徴だ。

勤続年数に基づいた計算方法では、勤続年数が長くなるほど退職金額も増える傾向にある。

給与と勤続年数を組み合わせた計算方法

看護師の給与と勤続年数を組み合わせた退職金の計算方法は次のとおりだ。

基本給×勤続年数×功績倍率＝給与と勤続年数を組み合わせた退職金

功績倍率は、勤務先への貢献度が数値化されたものだ。

看護師としての働きぶりだけでなく人事評価も加味される傾向にあり、功績倍率が高いと退職金額も増える傾向にある。

そのため、勤務先が退職金の計算に功績倍率を採用している場合、たとえ勤続年数が同じでも看護師ごとに退職金額が異なるケースがあるのだ。

以下の表は、2008年〜2022年までの看護師の月給推移を示している。

2022年までの14年間において、看護師の給与は勤続年数と共にわずかに上がっている。

直近では、看護職員等処遇改善事業補助金の影響により、2021年〜2022年の1年間で税込み給与総額が約3,000円～4,000円程度増加した。

退職金を増やすためのポイント

退職金は、看護師を退職した後の生活の柱となるため「できるだけ多くもらいたい」というのが多くの人の本音ではないだろうか。

以上のポイントを抑えることで、退職金の増加が期待できるため、ぜひ参考にしていただきたい。

勤続年数を重視する

看護師は、勤続年数が長くなるほど退職金が増加する傾向にある。

特に、勤務先が勤続年数に基づく退職金の計算方法を採用している場合、注意が必要だ。

退職のタイミングを見誤ると「あと少し長く勤務していたらもっと退職金を貰えてたのに」という事態を引き起こす可能性がある。

勤続年数に基づく退職金の計算方法だと、退職日が少し異なるだけで退職金額が大きく変わることがあるため、勤務先が採用している計算方法を確認したうえで退職日を決めるようにしよう。

昇給・賞与を積極的に狙う

昇給や賞与を積極的に狙うと、比例して退職金が増加する可能性がある。

たとえば、専門看護師や認定看護師など、業務に必要とされる専門的な資格を取得することで勤務先からの評価が高まり、退職金が増加するケースもある。

また、看護部長、看護師長、看護主任などの役職に就いたり、昇進したりして基本給が上がると、退職金が増加することが期待できる。

上記グラフは、看護師の年齢や勤続年数に基づく昇給の有無を表したものだ。

公益社団法人日本看護協会の調査によると、69.9％〜80.5％の病院は、看護師の年齢や勤続年数に基づき昇給できる傾向にある。

• 出典：公益社団法人日本看護協会「看護職の賃金 処遇の現状と改善に向けたポイント」

退職金制度のある職場を選ぶ

法律で、会社から看護師に対して必ず退職金を支払わなければならないという定めはない。

そのため、医療機関によっては、退職金がないケースもある。

転職や定年などで退職金を得たい人は、勤める会社に退職金制度が設けられているのか確認するようにしよう。

退職金の活用方法は誰に相談するべきか

看護師として得た退職金は、その後の生活に潤いを与えてくれる大切な要素だ。

しかしその一方で、自分にとって最適な退職金プランがわからず、「使い道に悩んでいる」「将来に備えて運用したいけれど、専門知識がない」など、悩みを抱えている人は多いだろう。

そんな時は、退職金運用の専門家に相談するのがおすすめである。

そこでこの章では、退職金の最適なプランを立てるための「IFA活用術」や「専門家に相談するメリット」を紹介する。

退職金運用のプロに相談するメリット

退職金運用のプロであるIFAに相談するメリットは、金融や経済の正しい知識を得られることだ。

以下のグラフは、金融や経済情報を見る頻度と金融リテラシーの正答率を比較している。

金融リテラシーとは「金融や経済に関する知識や判断力」のことで、退職金運用において重要なものとなる。

しかし、金融庁の調査によると、金融や経済情報をほぼ毎日確認する人でも、金融リテラシーの正答率は64.2％しかないという残念な結果となっている。

このことから、個人の見解だけで退職金の運用方法を判断するのは、リスクが伴うということがわかるのではないだろうか。

• 出典：金融広報中央委員会「金融リテラシー調査」

将来のライフプランに合わせたアドバイス

退職金の運用で最適なプランは、ライフスタイルや将来のライフプランによって一人ひとり異なる。

また、金融市場や経済状況は、社会や世界情勢の影響を受け日々変化している。

そのため、日常生活を送りながら、自分で市場動向を追い、正しい金融リテラシーをもとに退職金運用の判断を行うには労力を要する。　

独立系ファイナンシャルプランナーのIFAは、銀行や証券会社などの金融機関に所属していないため、忖度なく相談者のニーズに沿った退職金運用のアドバイスができる専門家だ。

看護師の退職金運用について、将来のライフプランに合ったアドバイスを受けられるので、ぜひIFAを活用してみてはいかがだろうか。

退職金ナビで安心の相談を

自分に合った退職金運用のプランを立てるには、金融や経済に関する正しい知識が必要だ。

専門家の意見も聞いたうえで退職金運用の投資判断を行うようにすると、「そんなはずではなかった」という後悔を軽減させることが期待できる。

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相談内容や資産状況を入力する簡単な作業で、自分に最適なIFAを探し出してくれる。

退職金運用に関わる税制や手数料、市場の動向など、さまざまな疑問に回答してくれるのがIFAだ。

「退職金ナビ」を利用して、自分に合ったIFAを探し出してほしい。

まとめ

ライフスタイルに合った退職金の最適なプランを立てるには、退職金制度や計算方法を理解することが重要だ。

退職金のことを理解した後は、それを元手に資産を増やす際の効果的な方法を学ぶ必要がある。

資産を増やすことで、今後の生活をより充実させることが出来るからだ。

また、退職金運用を行うには、金融や経済に関する正しい知識だけでなく、市場動向を分析する力も必要となるだろう。

しかし、金融市場や経済状況は、社会や世界情勢の影響を受けて日々変化するため、「日常生活を送りながら自分に必要な情報を収集することが難しい」という人が多い。

そんな悩みを解決し、そして看護師という仕事で得たあなたの大切な資産である退職金を守る役割を果たすのが、IFAだ。

独立系ファイナンシャルプランナーのIFAは、退職金運用の専門家としてあなたのライフプランに合った退職金プランを提案してくれる。

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